歯科衛生士 – しかえいせいし

歯科衛生士のお仕事

歯科衛生士の仕事内容・資格取得・年収などを解説しています。

歯科衛生士とは?

 歯科衛生士の仕事内容は、口腔衛生の向上や歯科疾患の予防のために、口腔内をはじめとした健康づくりのサポートを行う専門職となります。人間がいつまでも健やかに過ごすためには、お子さんから高齢者に至るまで口腔衛生の向上と歯科疾患の予防は必須だと考えられており、そのサポートを担う第一人者が歯科衛生士という仕事になります。主に歯科衛生士が活躍する場としては、大学病院の歯科や歯科診療所などの一般的ですし、最近では歯や口腔全体を通じた健康づくりが注目され始めたことにより、市町村の保健センターや教育機関、幼稚園や保育園、老人介護施設や療育センター、企業の医務室など活躍の場は広がっています。

歯科医院のスタッフには歯科衛生士の他に歯科助士が働いていることが多いですが、患者側からするとこの2つの仕事の違いがわからないという声は多いです。同じようなイメージを持つ歯科衛生士と歯科助士ですが、前者は歯科診療の補助をはじめ歯科および口腔疾患の予防・改善のための医療行為を行うことが可能です。患者さんの口腔内に直接触れる医療行為を行うことが認められており、歯科衛生士になるためには国家資格を取得する必要があります。

後者は主にアシスタント業務全般であり、仕事内容は診療の中で患者の口腔内を触らずに行う診療補助であったり、片付け・滅菌などの雑務を担当したり受付事務を行うことが多いです。歯科助手の場合就業するための法的な基準はないので歯科衛生士のように国家資格はなく、患者の口腔内に直接触れるような医療行為や予防処置は原則として行うことが出来ません。

歯科衛生士になるためには?

 では実際に歯科衛生士になるためには、医療行為を行う必要があるため国家資格を取得するためにも国家試験に合格する必要があります。しかし誰でも国家試験を受験することが可能なわけではなく、受験するためにも要件が存在します。受験資格を得るためには、まず高等学校を卒業していることと歯科衛生士の養成校である専門学校や短期大学、大学などに進学する必要があります。養成校では必要となるカリキュラムをきちんと収めることにより、国家試験の受験資格を得ることが出来ます。さらに国家試験に合格し、厚生労働省の認可を受けて歯科衛生士として仕事を始めることが出来ます。

歯科衛生士になる場合多くの方は2年制の養成学校に通っていましたが、2005年4月1日~2010年4月1日までに全ての歯科衛生士養成機関は3年制以上に変更されています。実際に国家試験の受験者数に対して合格者数や合格率は、近年は合格率が9割を超えた数値が続いており、養成校に在籍している3~4年間の間にきちんと医療知識や技術を身につけて、試験対策を十分に行っていれば難しい資格ではありません。令和3年度に実施された第30回歯科衛生士国家試験における受験者数は7,099人に対して、合格者数は6,624人で合格率は93.3%です。

歯科衛生士といえば実際にクリニックなどで働いているのは女性が多いですが、これは元々歯科衛生士に関する法律が成立された1948年には女性の職業として位置づけられていたことが関係しています。しかし2002年にニーズの変化とともに歯科医師会や厚生労働省では、男性歯科衛生士を認可するようになっているため、少数ではありますが現在は男性の歯科衛生士も誕生しており医療機関で実際に活躍をしています。

歯科衛生士の年収は?

 医療人として患者さんへの奉仕の心は重要ですが、プロとして働く以上は対価として給与面は非常に大切です。歯科衛生士の年収は?というと、2020年9月に発表された厚生労働省の賃金構造基本統計調査によると、基本月収の平均は268,700円で、各種手当や賞与を含めた平均年収は370,800円です。この賃金構造基本統計調査は民間の歯科医院で働いている人のみが対象となるため、民間以外の市町村立や国立の病院内や救急センター、保健所や企業などで働いている場合は対象外となります。しかしこの職業の大半は民間の歯科医院で勤務経験を積むことになるので、この平均の月収や年収は仕事を目指したいと考えている方にとって参考になる数字といえます。

給与の違いは働く場所によっても異なりますが、傾向としては10人未満のスタッフ数の歯科医院に対してスタッフ数が多く系列医院も多いような歯科医院の方が平均給与が高めになっています。全国平均で見ると最も平均給与が高いとされるのが東京都であり、地方の歯科医院に比べても都会の方が平均給与が高いことがわかります。現在この職業は大半が医療機関で就業しますが、勤務先の専門分野によっては小児や矯正、インプラントや口腔外科、歯周病や高齢者など専門性の高い技術が求められる場所も少なくありません。

そして本人の経験やスキルによっては、行政機関や自治体で住民のための保健指導を行ったり、歯科関係企業の商品開発や啓蒙活動を行う仕事や、養成学校の講師として活躍する人など活躍の場は様々で目指す価値は十分にあると思われます。

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